近年、米国を始めとして、メンタルヘルス関係のスタートアップがタケノコのように続々と誕生しており、企業価値評価額が10憶米ドルを超えている、いわゆる「ユニコーン企業」も多く誕生しています。
GAFAMもその例外ではありません。つい先日には、Appleが鬱病や認知疾患を検知する機能をiPhoneに搭載する技術を開発中というニュースがありました。また、フランスにおけるメンタルヘルス起業への投資が、アングロサクソンやノルディック各国に大きく遅れている理由を挙げ、今後のあり方を提言する記事も出ています。
このように、デジタルヘルスとも呼ばれるメンタルヘルス・スタートアップ関連ニュースは、各主要国のトップ経済紙が連日取り上げるほどに注目を浴びています。その背景には、COVID-19やその他の社会的課題に起因するメンタルヘルス疾患者の増加への世間の関心があることは間違いなさそうですが、今後も発展し続けるのでしょうか？それとも、一過性のブームでアフターコロナ時代には収束していくのでしょうか？
いくつかの課題と気になる動きを指摘したうえで、私たちの考察をまとめます。
科学・医学的な根拠の欠如
まず、メンタルヘルス改善を謳うアプリの多くが、実は、黙想や禅をコーチングするのみのいわゆる「マインドフルネス」アプリであり、医学的なサービスやコンテンツを持っていません。もちろん効果がないとは言い切れませんが、一時のブームを超えた科学的な価値を提供し続けられるかという意味での裏付けは、乏しいものも多いということを理解する必要があります。
専門医やセラピストの不足・低い保険適用率
それ以外でメジャーなアプリは、専門医やセラピストとのマッチングを行うタイプのものです。多くの地域で、精神的疾患はタブーだったり、公にしにくい社会的背景があるなかで、専門医やセラピストと直接繋いでくれる機能には大きな需要がありそうです。しかしながら、そもそもそうした専門医やセラピストが十分に存在しないという構造的な課題が明らかになっています。さらに、米国ではクリニックや医療機関は、個別に医療保険ネットワークに参加しますが、多くの精神科医やクリニックは、まだまだ社会での存在感が低いこともあり、医療保険ネットワークに入っていないものが多く、利用者側からすると治療費が割高になってしまいます。
米国で始まりだしたアプリ統合の動き
先月（2021年8月）末に、すでにユニコーン企業であるGingerと、LA発の人気マインドフルネス・アプリを提供するHeadspaceが経営統合するというニュースが流れ、関係者を驚かせました。両社の経営陣の正式コメントとしては、メンタルヘルスに関するサービス充実を求める利用者の声に応えるためとしていますが、これにより、ユーザー規模１億人以上、企業価値は30億米ドル超というメジャープレイヤーが誕生することになりました。この動きはメンタルヘルスが成長領域とは言え、GAFAM等の巨大プラットフォームも虎視眈々と狙って開発・参入を進めており、そうした大競争への準備・対応と考えるべきでしょう。
以下、EISの考察です
- メンタルヘルス領域は、これまで社会的なタブーとされつつも、世界的にユーザー（疾患者）数が多い大市場であり、個人個人がソリューションを求める、D2Cアプリのあり方・提供価値と上手くフィットして、大ブームに至っている
- さらに、この動きには地域間格差が大きく存在しており、日本を含む未開拓又は発展途上のマーケットでは、まだまだスタートアップの新規参入やVCマネー流入が続く成長分野となりうる
- 一方で、先進市場である米国では、10社近くものユニコーンの登場と統合の動きが始まっており、GAFAMも本格的な参入を始めているなど、もはや成熟市場と言えるようなステージに入りつつある
- 日本企業にとっては、周回遅れかつ部分的な情報や示唆をもとに軽々に飛びついて投資や買収に走ると火傷しやすい分野であり、注意が必要である
- 例えば、メンタルヘルスの持つ構造的な課題（専門医やクリニック不足など）を見極め、その解決策を提供するというレベル感で、これまでのアプリと差別化を図れるかという検討が必要となる
