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自習革命 〜グローバルエリート予備軍の取り組み

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このインサイトについて、さらに詳しく動画で解説しています(13:27)

授業や教科書で学んだ内容を理解して自分で問題を解ける様になるためには、自習がカギとなります。その重要性を分かっているものの、自習を継続的に集中して実行することはなかなか難しいものです。自分が立てた計画は正しいか?より効率的な方法はないか?他人と比べて自分はどのレベルにいるか?などの悩みが先行することもあります。日欧米での自分の体験と子供の教育を通じて、いつの時代においても、国境関係なく、この課題は共通すると考えます。

そんな中で、欧米では各種SNSを巧みに使いながら自習に取り組む学生が増えています。小学校高学年の子も少なくありません。そのような学生は、自分と共通の課題や価値観を共有する同世代と距離も場所も関係なくデジタル上で繋がっています。各種SNSの特徴を理解して、適切に使い分け、サイバー上での仲間に感化されることで自習の孤独感、自分の成績に対する心配、将来に対する不安を解消し、時には10万人を超える同志とゲーム感覚で競争し、モチベーション、生産性、集中力を高めているのです。そして、自分のスタイルに合った自習方法とルーティーンを確立して、欧米トップスクールに受かるための成績やレジュメを勝ち取っています。

自習革命を支えるSNSやツールとその活用方法:

  1. YouTube

オンライン動画共有プラットフォーム。現役の学生(小中高大)が自分にとって有効な自習の習慣、道具、音楽、ノートの取り方やメディテーション方法など、様々なコンテンツを作成して投稿。中には100万人以上のフォロワーがいて、投稿した全ての動画の再生数を合計すると1,500万回を超える学生もいる。コンテンツ内容は、人間よりも学習環境に焦点を当てて、数時間から12時間まで自身が勉強している様子を流し続けるものもある。視聴者はその映像を再生しながら自習することで、スターバックスや図書館にいる気分になる。

ノートの取り方や文房具を紹介する学生YouTuber @studyquill

Study with Meと題してオンラインで一緒に勉強する空間を提供するYouTuber @MDprospect

  1. TikTok

5秒から1分程度の短い動画を作成/投稿できる、短尺動画プラットフォーム。気分転換や向上心につながる動画が中心。動画内容に関連するハッシュタグで検索することができるので、短時間で効率的に必要な情報を得たい時に有効。#StudyTokというハッシュタグは9億近い再生回数がある。

#studytokのハッシュタグでは、Tipsや勉強関連のオモシロ動画などがアップロードされている


  1. Discord

ビデオ通話、音声通話、チャットを特定のグループで行うための通話アプリ。自習革命の中核を担う存在。「数学の問題解決アドバイス」、「やる気向上」、「勉強仲間募集」、「悩み相談」など、数多くのグループが存在し、”Study Together!”というグループには16万人ものメンバーが参加。各グループに登録する前にメンバーは自己目標を設定し、実際の自習時間を申告することで、他の参加者との目標達成状況を競い合う。ゲーミフィケーションの要素を取り入れることにより、自己の学習意欲を駆り立てる仕組みを導入。

自習へのTipsやモチベーション維持の秘訣などを共有できるサーバー #Study Together!

日本語学習者が集まるサーバー #JP Classroom

  1. Twitter

140字以内のテキスト、画像、動画の投稿を可能とするSNS。自己紹介、自習に関する諸々のアドバイス、体験談、勉強仲間募集などについての投稿が多い。ネガティブな投稿は少なく、ほとんどがポジティブな内容で、TikTok同様、気分転換や向上心につながる動画が中心。

勉強垢と呼ばれる自習専用のアカウントを作り、Twitterのユーザーと励ましあったり、自分の勉強の様子をツイートしている


  1. その他、各種ツール

プレゼンテーションやディベート等、複数メンバーで課題に取り組むのに有効なツールがここ10年で多く誕生。その代表格が、メッセージングアプリ「Slack」や情報共有ツール「Notion」など。これらはメールやMS Officeを置き換えるシステムとして注目され、自習インフルエンサーのYouTubeビデオでも紹介される。

Notionを使って授業の情報をまとめている様子

以下、EISの考察です。

  • 次世代を担うデジタルネイティブ世代は、今までとは異なる方法でのリサーチ、学習能力を身に付けている
  • 組織のリーダーや管理者は、この世代の特性、器量、学習方法を理解する必要がある
  • そして、その特長を既存の強みと組み合わせることで、社内外、且つ、グローバルで優秀な人材を惹きつける組織に発展することができる
  • その反面、新世代の特長を理解せずに既存オペレーションやワークスタイルに固執すると、必要とする人材を確保できず、更に失うリスクが高まる

参考文献

  1. Every

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